県の分析でも『高断熱住宅の普及率が低い』ことが要因の一つ
2021年3月22日付の下野新聞朝刊３面に、「冬の循環器病死亡率低減 ヒートショック予防へ 高断熱住宅の普及促進」という記事が掲載されました。それによると、栃木県の保健福祉部がまとめた「循環器病に関する対策推進計画案」に、ヒートショック予防のために、断熱性能の高い住宅の普及促進に取り組んでいく方針を盛り込んだ、とのことです。
この記事中で言及されている「2014年に国がまとめた冬季死亡増加率のデータ」というのが、「DIホームの注文住宅への想い」ページに記載しているグラフです。見てわかる通り、栃木県は増加率25%で全国トップ（ワースト）となっており、夏と比べて冬場の死亡率が最も高い県となっています。そして県の分析でも、『高断熱住宅の普及率が低い』ことが要因の一つとして挙げられています。
20年以上前から取り組む、DIホームの高性能住宅
栃木県、特にその中でも栃木県北地域（大田原市、那須塩原市、那須町など）は、関東地方ではありますが冬の寒さは特に厳しく、住宅の改正省エネ基準でも東北地方と同等の「４地域」と区分されています。宇都宮や県南部の小山市・佐野市などは「５地域」ですから、そもそも十分な断熱性能が必要な地域とされているわけです。
DIホームが高気密・高断熱住宅に取り組んだのは20年以上前です。この地域は「関東」ではなく「南東北」と考えた住宅を建てなければと、この栃木県北地域でいち早く取り入れました。当時は住宅施工に携わっている方にもなかなか受け入れていただけませんでしたが、それでも思いを共にした仲間の皆さんと一緒にこれまで曲げることなく進めてきました。10数年ほど前からは徐々に住宅性能についての理解も進み、今回の県の方針や医師の方々のご意見など、様々な方面から少しずつ「高性能な住宅の重要性」が伝えられるようになりました。
ようやく、ついに県が動いてくれた、という思いです。DIホームではこれまでと変わらず、この栃木県北地域の皆さまの健康で幸せな生活を見守れる、高気密・高断熱にこだわった住宅をご提案・ご提供してまいります。
