省エネルギー基準というものをご存知でしょうか。1980年に初めて省エネルギー基準が設けられ、その後何度かの改正を経て現在に至ります。

ところが、この省エネ基準には現段階では強制力がなく、基準値を満たしていない住宅も建てることができてしまっているのが現状です。

当初は2020年に省エネルギー基準が義務化されることが既定路線でしたが、2018年12月に国土交通省から「2020年省エネ基準の義務化見送り」が発表されました。理由としては、新築住宅の省エネ基準への適合率が低いこと、業界の反対が根強いことなどが挙げられていました。

しかし、2022年の改正により、ついに2025年4月からの省エネルギー基準への適合が義務付けされることが決定しました。つまり2025年4月以降は、省エネルギー基準を満たしていない住宅を建てることができなくなります。

2025年4月省エネ基準適合義務化 – 国土交通省(PDF)

義務化の前なら、基準を満たさなくてもいいのか？

2025年までは省エネルギー基準には強制力がないため、基準を満たしていない住宅を建てることも可能です。今も、2025年までは基準を満たしていない住宅を建て続ける建築会社や工務店が存在しています。

しかし義務化された以降は、それまでに建てられた基準を満たしていない住宅の資産価値が低くなってしまうことが予想されます。

それが分かっている今、ＤＩホームでは、義務化前であっても省エネルギー基準を満たした住宅を建てることをお勧めしています。

省エネ基準に適合するには、高い施工能力が必要

省エネ基準に適合した住宅を建てるには、高い施工能力が必要になります。義務化までに適合した住宅の施工をあまり経験していない業者が、義務化後すぐに省エネ基準に適合した住宅を建てることができるとは、到底思えません。現在は説明義務がありますが、施工能力のない会社は、義務化されるまで省エネ基準についての話を詳しくせずに家づくりを進めてしまう場合もあるかもしれません。

お客様自身が、家づくりに関するすべての知識を持つことはとても大変なことだと思います。だからこそ、これからの家づくりには、高い施工能力と知識を持つ信頼できる業者を選ぶことが、とても重要になってきます。

DIホームの家づくり

DIホームでは四半世紀以上にわたり、高性能にこだわった家づくりに取り組んできました。新しい省エネルギー基準ができる前から、基準値を上回る家づくりをしてきたのです。

CMなどでも盛んに謳われている「ZEH（ゼッチ：ネット・ゼロ・エネルギー住宅）」の基準を満たした住宅も、以前から当たり前に建ててきました。

DIホームが住宅を提供している栃木県北部の地域では、「冬」と呼ばれる時期が約5ヶ月もあります。その冬の間には、最低気温が－１０℃を下回るほどの厳しい寒さにもさらされます。

省エネ基準に適合した断熱性能を持つ家を提供し、お客様に新しい家で快適に生活をして頂くことが、住宅を建てる会社として当然の義務だと考えております。

DIホームのモデルハウスで、高性能住宅を実感してください！

DIホームでは「宿泊体験」ができるモデルハウスを用意しています。

いつでも宿泊体験をしていただくことは可能ですが、特に冬の寒い時期と夏の暑い時期に体験して頂くことをお勧めしています。

この時期に宿泊体験をして頂くことが、お客様に「高性能住宅とはどんなものか」ということを一番感じていただけるからです。

また、この時期に宿泊体験をして頂くということが、DIホームの高性能住宅への絶対的な自信でもあります。

まとめ

省エネ基準の義務化は、増え続ける一次エネルギー量とCO²の排出を抑えることが最大の目的です。そして、そこに住むことになる人にとっては、高気密・高断熱の家で冷暖房に使うエネルギーを減らすことにより、近年価格が高騰している光熱費の削減にもつながります。環境にも、家計にも優しい家をつくれる、ということなのです。

ほとんどの人が一生に一度しか経験しない家づくりを後悔しないために、知識と技術を持った業者選びが重要になってきます。

これまで四半世紀以上にわたり高性能にこだわり続けてきたDIホームの家づくりを、ぜひ一度体験してみませんか。

日本の住宅の移り変わりや栃木県において高気密・高断熱がなぜ重要なのか、そして住宅づくりにかける小板橋の思い…。
大学生時代の同級生でもある番組パーソナリティの鈴木さんとの対談を、一部抜粋してお届けします。

※音声は下記記事でお聴きいただけます。
【CRT栃木放送】社長がラジオに生出演しました！

―県北で25年、「高気密・高断熱住宅のDIホームでお馴染みのDIグループ」とはどういう意味なんでしょうか？

はい、まず日本の住宅事情の歴史からお話させていただきます。

吉田兼好の有名な随筆、徒然草の中に「家の作りようは夏を旨とすべし。冬はいかなるところにも住まる。暑き頃、悪き住居は耐えがたきことなり」という記述があるんです。これは、「冬は厚着をしていればいいが、夏はとにかく風通しのいい家でなければならないという」意味です。

南北朝時代の1300年代以降、この徒然草に書かれているような住宅づくりが高温多湿な日本の風土の基盤になりました。

ですが、1869年に蝦夷地が「北海道」という名前に代わったとき、本州の人たちがその家づくりの方法をそのまま北海道に持って行ったんです。

みなさんご存じの通り北海道は極寒ですよね？

―そうですよね。そのままだと凍えてしまいますよね？

そうなんです。北海道ではこの家づくりの考え方だと、住めるんだろうかというくらいに寒かったそうです。

そこで、とにかく暖かい家に住みたいということで1953年に北海道防寒住宅建設等促進法という法律ができました。

―法律ができたんですか？

はい、「北海道に」法律ができたんです。

それまで北海道の断熱材は「もみ殻」や「おが屑」だったんですが、その法律が一つの引き金となったそうです。

元々、北海道はブロック造がほとんどでしたが、とにかく寒い家じゃないようにしようということで住宅の考え方がどんどん進化していって、それに伴い公庫融資も増加することによって、断熱が重要視されるようになったということなんです。

―なるほど、そんな背景があったんですね。

実はその後も色々な問題が起きました。

まず第四次中東戦争やイラン革命などで2回のオイルショックがありました。

寒い北海道では灯油が必需品だったのですが、価格の高騰でどんどん家計が圧迫されるようになり、省エネの発想が出てきました。

それで1979年に「省エネ法」が制定されましたが、この段階では断熱材をただ厚くするだけの競争状態になっていってしまいました。

先ほどご紹介いただいた中に「気密」という言葉がありましたが、実はこのときに断熱と気密は一体にならなければ意味がないと周知されるような事件が起きたんです。

断熱性があっても気密がない家では室内に寒い風が入るようになり、床下が湿って結露するようになりました。そのせいで「ナミダタケ」という腐朽菌が繁殖し、家屋の床が落ちてしまう現象が出たんですね。

―自然の厳しさが、住宅づくりの考え方を改めるきっかけになったんですね。

オイルショックとナミダタケ事件という二つの大きな事件が重なって、じゃあどういう住宅づくりならば良いのかということで、実物の建物を造ったそうなんですね。

そのときに日本建築学会の北海道支部の中に、木造在来工法の改良に関する研究会を立ち上げて、1985年にできた新在来木造工法というものが高気密・高断熱の考えの基礎なんです。

―それは全然知らなかったですね。ところで、栃木県はヒートショックワースト1位の県ですが…

実は北海道が一番ヒートショックで影響を受けてない都道府県になっています。

ですが栃木県はワースト１位なんですよ。

僕は元々、東京にいたんですが日本一ヒートショックが多いという統計も出た栃木県の住宅の造り方は、関東の造りより北海道・東北系統の造りをすべきなんじゃないかと思ったんです。

それで、大手部材メーカーさんなんかとも研究をしたり色々な話をしながら、高気密高断熱住宅というのをやるべきだという考えになりました。

―それを25年間やってこられたんですね。先見の明が今に結びついていますね。

ただ、当時は大工さんとか設計士さんに物凄く文句を言われました。

高気密高断熱で窒息死するんじゃないかとも言われました。

計画換気というのは今でこそ法制化されているんですけど、当時はまだ法制化されていなかったので、そういう言葉が出たのはしょうがないかもしれないですけどね。

―いわゆる高気密高断熱住宅とはどんなイメージですか？

例えば、ダウンジャケットは前を開いたら寒いですよね。

でも魔法瓶の中だと冷たい物を入れたら溶けにくいですし、熱いものを入れたら冷めにくい。

高気密高断熱住宅という家づくりもこの考え方を基本にしています。

―栃木県はヒートショックや生活習慣病の多さを抱えていますが、それをなんとかしようとなさっているのがDIグループさんなんですね。

近年では栃木県・厚生労働省・国交省の試みで「省エネ住宅と健康の関係をご存じですか？」というリーフレットの配布なども行われていますね。

住宅は、健康のために最も重要な部分だと認定していただけたんだと思います。

DIグループでは、注文住宅だけでなくリフォームなどのご用命も承っていますので、これからも栃木県の皆様にもっともっと高気密高断熱住宅をお届けしていければと思っております。

DIグループは「住環境創造企業」です。

住宅や大型建設などを通して、お客様ひとりひとりが快適で長生きできる環境づくり、家族楽しく暮らせる住宅づくりを追求しています。

2021年3月22日付の下野新聞朝刊３面に、「冬の循環器病死亡率低減　ヒートショック予防へ　高断熱住宅の普及促進」という記事が掲載されました。それによると、栃木県の保健福祉部がまとめた「循環器病に関する対策推進計画案」に、ヒートショック予防のために、断熱性能の高い住宅の普及促進に取り組んでいく方針を盛り込んだ、とのことです。

この記事中で言及されている「2014年に国がまとめた冬季死亡増加率のデータ」というのが、「DIホームの注文住宅への想い」ページに記載しているグラフです。見てわかる通り、栃木県は増加率25%で全国トップ（ワースト）となっており、夏と比べて冬場の死亡率が最も高い県となっています。そして県の分析でも、『高断熱住宅の普及率が低い』ことが要因の一つとして挙げられています。

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20年以上前から取り組む、DIホームの高性能住宅

栃木県、特にその中でも栃木県北地域（大田原市、那須塩原市、那須町など）は、関東地方ではありますが冬の寒さは特に厳しく、住宅の改正省エネ基準でも東北地方と同等の「４地域」と区分されています。宇都宮や県南部の小山市・佐野市などは「５地域」ですから、そもそも十分な断熱性能が必要な地域とされているわけです。

DIホームが高気密・高断熱住宅に取り組んだのは20年以上前です。この地域は「関東」ではなく「南東北」と考えた住宅を建てなければと、この栃木県北地域でいち早く取り入れました。当時は住宅施工に携わっている方にもなかなか受け入れていただけませんでしたが、それでも思いを共にした仲間の皆さんと一緒にこれまで曲げることなく進めてきました。10数年ほど前からは徐々に住宅性能についての理解も進み、今回の県の方針や医師の方々のご意見など、様々な方面から少しずつ「高性能な住宅の重要性」が伝えられるようになりました。

ようやく、ついに県が動いてくれた、という思いです。DIホームではこれまでと変わらず、この栃木県北地域の皆さまの健康で幸せな生活を見守れる、高気密・高断熱にこだわった住宅をご提案・ご提供してまいります。

住宅ローンの利用を検討する際、「金融機関からいくら借り入れできるのか」と気になっている方も多いのではないでしょうか。住宅ローンは無限に借り入れできるわけではなく、利用者の収入や金利などの諸条件を加味して借入可能額が決まります。
借入可能額がわかれば、どんな家が手に入れるかといった予算設定の目安もつくでしょう。
現在の年収でいくらまで借り入れできるのか、ここで年収別の借入可能額をシミュレーションしましょう 。

年収からおおよその借入可能額を計算する方法

住宅ローンの借入可能額を算出するには、おおまかに「年収」と「返済比率」が大きな要素となります。

返済比率とは、年収に対する年間返済額の割合のことです。たとえば、年収500万円の人が年間返済額150万円のローンを借りた場合、返済比率は150万円÷500万円＝30 ％となります。

返済比率は金融機関ごとに設定されており、住宅ローン審査で重要なポイントの一つです。一例として、住宅金融支援機構の「フラット 35 」の返済比率は、年収400万円未満なら最大30 、400万円以上なら最大35で設定されています。年収500万円の人がフラット35を利用する場合、理論上では、年間返済額が175万円までなら借り入れできます。

年収別の住宅ローン借入可能額の目安

フラット35を例にいくらまで借り入れできるのか、年収別の借入可能額をシミュレーションしてみましょう。

なお、具体的な借入可能額を算出する際には、年収と返済比率以外にも「金利（審査金利）」や「返済期間」などの要素も加味する必要があります。ここでは、金利は1.290 2020年 7 月現在）、返済期間 35 年で算出しました。

実際の借入可能額はこれより少なくなる

上記のシミュレーションは、返済比率の最大値で求めたものですが、実際に金融機関で借り入れする際には、これより少なくなるケースがほとんどです。なぜなら、金利は金融機関ごとに定めている「審査金利」を用いること、そして「住宅ローン以外のローン借入額」も審査基準になるからです。

審査金利とは、借入期間中の金利変動を見込んで各金融機関が決めている利率のことで、現在の市場金利よりも高めに設定されています。2020年現在、住宅ローンの市場金利は1～2％くらいですが、審査金利は3～4％に設定している金融機関が多いようです。わずか1％の違いでもトータルの返済額は数百万円も異なります。また、自動車ローンなど他にも借り入れているローンがある場合、住宅ローンの融資額が減ることがあります。

つまり、上記の借入額が融資されるケースは、ほぼありません。実際にいくら借り入れできるかは、この後で詳しく紹介します。

なお、住宅保証機構や金融機関のウェブサイトでも簡単にシミュレーションできるページを用意しています。住宅保証機構のホームページでは、借入可能額の計算だけでなく、総返済額や毎月の返済額の試算、繰り上げ返済をした後の返済額や返済期間の 試算なども、数値を記入するだけで試算できますので、気になる方は利用してみましょう。

限度額まで借り入れるリスク

たとえば、年収が500万円の人が返済比率35 ％で借り入れると、年間返済額は175万円になります。この年収が、税金などを控除する前の額であれば、手取り額は約400万円になるでしょう。実際には、この手取り額から返済していくことになるため、住宅ローンを差し引いた金額は、約225万円、1カ月あたり19万円弱しか残りません。これだけで、現在の生活費をまかなえるでしょうか。給料では足りない分をボーナスで穴埋めする家計になるかもしれません。

このほか、ライフイベントの出費や収入変化も検討する必要があります。子どもが生まれたのをきっかけに家を買われる方であれば、これから増える教育費のことも考慮しなければなりません。また、転職などで収入が減ったり、病気で一時的に支出が増えたりすることも考えられます。

限度額いっぱいまで借り入れると、こうしたリスクに対処できず、家計に大きな負担をかけるおそれがあるので、注意が必要です。

金融機関が審査で用いる借入限度額の求め方

金融機関が住宅ローンの融資額を算出する際、返済比率の上限は30～35％でも、実際には20～25％程度の額面を提示するところが多いようです。これは、市場金利よりも高めに設定した審査金利で計算することや、住宅ローン以外のローン借入額も考慮しているためです。

先述の「年収別の住宅ローン借入可能額の目安」で示した年収500万円の借入可能額の最大値は約4,926万円（金利 1.290 ％、返済期間 35 年）でしたが、実際には20 ～25％で求めた2,815～3,519万円くらいが借入可能額の理想として提示されるところが多いのです。

なお、自動車ローンなど住宅ローン以外にも借り入れがある場合は、これより少なくなります。

よりリアルな借入可能額を求めるために、ここで、多くの金融機関が用いる「借入可能額の公式」を使って算出してみましょう。

金融機関が提示する年収500万円の借入可能額は？

一例として、年収500万円の人が以下の条件で住宅ローンを借り入れる場合の限度額を求めてみます。

• 返済比率：30％
• 他のローンの借入額：30万円（年間の返済額）
• 審査金利：3％
• 返済期間：35年

まず、多くの金融機関で使われる「借入可能額の公式」は、以下の通りです。

【借入可能額】＝月間の借入可能額÷100 万円あたりの返済額 ×100 万円

「月間の借入可能額」とは、年収に返済比率をかけた額から、他のローンの借入額を引いた額を12カ月で割ったものです。上の例では、年収500万円、返済比率が30％、ほかのローンの年間返済額が 30 万円ですから、月間の借入可能額は以下のようになります。

月間の借入可能額＝（500万円×0.3-30万円）÷12 ヵ月=10 万円

次に、「100万円あたりの返済額」とは、100万円を審査金利で借りた場合の月々返済額を示します。返済期間によっても異なるため、ここでは詳細の計算方法を省略しますが、審査金利が3 ％、返済期間35年の場合、100万円あたりの返済額は約3,848円になります。

この二つ の数字を借入可能額の公式に当てはめると、借入可能額は以下の通りです。

10万円÷3,848円×100万円＝約2,598万円（借入可能額）

ちなみに、住宅ローン以外に借り入れがない場合、借入可能額は約3,248 万円になります。

返済比率を20～25％で求めた額（2,815～3,519 万円）に、ほぼ近しい額であることがわかると思います。

年収別に借入可能額を考える

上記では、年収500万円のケースで借入可能額を求めましたが、それ以外の収入の方でも返済比率を 20～25％くらいで求めた額が、金融機関から借り入れできる融資額に近しい値になります。

ゆとりをもって返済比率を20％とした場合の借入可能額を、年収別にまとめました。なお借入可能額は、2020年現在の金利1.290％、返済期間35年で求めています。

年収300万円の借入可能額：約 1,689 万円

年収300万円の借入可能額の目安は、1,700万円弱です。この額で購入できる物件だと、中古住宅や郊外にある新築住宅など、選べる物件数は限られてくるでしょう。

ただし、自己資金が多い方であれば2,000 万円以上する新築戸建も手に入れられるかもしれません。また、共働きなど家庭全体の収入を増やすことで、借入可能額を多くできる場合もあります。

年収400～500万円の借入可能額：約 2,252～2,815 万円

借入可能額が2,500 万円前後なら、ある程度、希望のエリアで新築物件を手に入れられるでしょう。注文住宅でも、自己資金が多かったり、希望条件に優先順位をつけて取捨選択したりすることで、理想のマイホームがかなうかもしれません。

将来必要となる教育資金など、ライフプランにあわせた資金計画を立てたうえで、予算を算出することも大切です。

年収600～800万円の借入可能額：約 3,378～4,504万円

4,000万円前後の借り入れができる方なら、選べる物件は豊富です。人気のエリアに住むことも可能でしょうし、趣味や志向を凝らした注文住宅を建てることも夢ではありません。

注意点としては、自動車ローンなど他の借り入れが多いと、住宅ローンの借入可能額が少なくなること。他のローン借入額が多い方は、できるだけ減らしたうえで住宅ローンを申し込みましょう。

借りられる金額と返せる金額は違う

これまで説明した通り、借入可能額は利用する金融機関や利用者の借入状況などによっても異なるため、一概にいくらと示すことは困難です。

それに、住宅ローンの支払額を除いた生活費や教育費など、最低限必要な額も人それぞれ違うでしょう。金融機関が借 入可能額を求める際にはこれらの必要経費を考慮しないため、実際に返済できる金額とは異なることを把握しておくことが大切です。

ゆとりを持って返済していくには、無理のない借入額で融資を受けること。返済比率を20～25 ％くらいに抑えて求めることをおすすめします。

また、将来を見据えて資金計画を立てることも重要です。たとえば、子どもが成長にあわせて、いつ、どれくらいの教育費が必要になるかといったプランをあらかじめ把握しておけば、住宅ローンの返済が滞るといったリスクも軽減できます。具体的にイメージするには、ファイナンシャルプランナーなどに相談して資金計画を立ててもらうのも一手でしょう。

まとめ

住宅ローンを利用してマイホームを購入する場合、家を買ったら終わりではなく買ってからがローン返済のスタートになります。

長ければ35 年にもおよぶ返済期間中をゆとりある生活にするには、借入可能額をできるだけ抑えることが大切です。限度額いっぱいまで借り入れたために、住宅ローンの返済が家計を圧迫するようでは、たとえ理想の家を手に入れたとしても、思い描いた豊かな生活を実現できないでしょう。

DIホームでは、住まいに関する資金のシミュレーションツールを使って、個別資金相談を実施しています。このシミュレーションでは、住宅ローンなどの住まいに関することだけでなく、教育費や老後資金などの生活に関わる資金までを踏まえたライフプランの計画を立てることができます。

こういった機会を利用して、将来のライフプランから無理のない返済プランを立てたうえで、自分に適したマイホームがいくらになるのかを検討してみることをお勧めします。

注文住宅を建てるのに必要な費用は、建物の本体価格だけではありません。土地探しから始める方であれば土地代もかかりますし、そのほかにもさまざまな諸経費が必要なため、あらかじめトータル費用を把握しておくことが重要です。

具体的に何にいくらかかるのか、支払いタイミングも併せてご説明いたします。

家を建てるのに必要な費用は何がある？

注文住宅を建てるのに必要な費用には、おおまかに以下の３つの項目があります。

• 建物本体の工事費用
• 外構工事・付帯工事費
• 諸費用

このうち、もっとも費用のかかる項目が「建物本体の工事費用」で、工事費用全体の約7割を占めるといわれます。外構工事や付帯工事費は約2割、諸費用は約1割という割合が一般的で、DIホームでも同様となります。

このほかにも、土地の購入費用が必要な方もいれば、建て替えの場合は解体工事費用などが必要になります。地価の高いエリアで土地を購入すると、建物本体の工事費用より高くなるケースもありますので、土地探しから始める方は土地代と工事費用をあらかじめ分けて考えておくことが大切です。

建物本体の工事費用

建物本体の工事費用は、注文住宅に求める仕様や構造、工法などによって大きく異なるため、一概にはいえません。必要になる職人の数や、依頼する施工会社によっても違います。

工事費の内訳でみると、基礎工事、柱や梁などを組み立てる木工事、外壁工事や屋根工事、内装工事、電気工事など、建物の本体に関わるものが含まれます。駐車場やガレージ、庭の造成などは建物本体の工事費用には含まれず、このあとの外構工事・付帯工事費となります。

支払いのタイミングについて

一般的に、建物本体の工事費用の支払いは3回から4回にわけて行います。DIホームでは特に事情がなければ、次の4回に分けてお支払いいただいております。

最初の支払いは、工事請負契約を結んだときの「工事契約金」。建築確認申請などの費用に使われ、建物工事費全体の1割程度です。

次に、施工を始める際に支払う「着工金」が、建物工事費全体の約3割必要です。

その後、工事が進んで上棟したところで「中間金」として約3割、建物が完成して引き渡しの際には残金を支払うという流れです。

支払いのタイミングは施工会社によって異なりますから、いつまでに必要かを契約前に確認しておきましょう。

外構工事・付帯工事費

外構工事費について

外構工事とは、建物以外のエクステリア工事全般をいいます。門やカーポート・ガレージの設置、コンクリート舗装や砂利敷きなど玄関アプローチの工事、敷地まわりの塀やフェンスの設置、照明工事、庭や植栽づくりといったものが外構工事に含まれます。

この工事費用も、何をつくるか、そのグレードによっても価格は大きく変わります。また、外構工事も建物本体工事と同じ施工会社が対応する場合、見積もりは一括になるケースもあります。

付帯工事費について

付帯工事とは電気やガス、水道といったインフラまわりの工事が中心です。

近くの電柱から電線を引き込む電気工事は、ほとんどの注文住宅で必要ですが、ガスや水道工事は、プロパンガスを利用する場合や、ガス管・給排水管がすでに引き込まれている土地であれば不要です。以前も建物があった土地や分譲住宅地では整備されていることが多いですが、そうでない土地だと隣接する道路から給排水管を引き込む工事が必要なケースもあり、100万円以上かかる場合もあります。

インフラ工事のほかにも、仮設のトイレや水道・電気といった工事中に業者が必要とするインフラの費用もありますし、建築時に出た廃材の処分費用もかかります。これらの費用は、建物の大きさや形にもよりますが合わせて10～20万円くらいが目安です。

諸費用

諸費用には、工事請負契約時に必要な印紙税、引き渡し時に必要な登記費用やローン借入費用などがあります。

印紙税

工事請負契約書に貼付する印紙代です。税額は建築費用によって異なり、建築費用が1,000万円を超え5,000万円以下の場合は1万円になります。

建築確認申請費用

建築基準法に準じた建設計画であることを、第三者機関が審査する際に必要な費用です。審査が通り確認済証が交付されなければ、着工できません。

費用の目安は30万円くらい。申請は施工会社が代行してくれます。DIホームでは、この費用は設計費や契約金などに含まれています。

登記費用（登録免許税）

建物の表示登記や所有権保存登記、住宅ローンを利用する場合は抵当権設定登記など、必要な登記をする際にかかる費用（税金）です。法務局に出向いて自分で登記することも可能で、その場合は20万円程度が目安。

ただ、手続きが煩雑なため通常は司法書士に依頼します。報酬目安は登記費用とあわせて30～50万円くらいです。DIホームではご希望により、司法書士をご紹介いたします。

住宅ローンの諸費用

住宅ローンを利用する際には、借入額以外にも事務手数料やローン保証料、火災保険料などが必要になります。

これらの費用は、金融機関によっても異なりますから、借入先を選ぶときに目安の一つになるでしょう。たとえば、事務手数料は3～5万円に設定している金融機関が多いですが、ノンバンクを中心に0円の金融機関もあります。

ローン保証料はローン保証会社に対して支払います。相場は、ローン借入額の2～3％程度です。

火災保険料は、建物の構造や所在地、保険期間などで異なります。一例として、2,000万円くらいの木造住宅で最低限の保証内容を付け、保証期間が20年の場合、保険料は25万円くらいが目安です。

このほか、ローン契約時にも契約書に貼付する印紙代が必要です。税額は借入額によって異なり、1,000万円を超え5,000万円以下であれば1万円です。

住宅性能表示制度の費用

任意の制度ですが、耐震性や省エネ性などを外部機関が評価し、建物の資産価値を維持するうえで住宅性能表示制度を利用される方が多くなっています。認定された建物には評価書が発行されますが、その際に費用を支払います。

目安は10～20万円。こちらも、DIホームでは工事費に含まれるます。

土地代について

注文住宅を建てる土地を探す方は、土地の購入費用も用意する必要があります。

土地探しは不動産会社に依頼するのが一般的ですが、施工会社によっては土地の紹介や一緒に探してくれることもあります。DIホームでは、栃木県北地域で長年不動産を扱っている大一不動産が、お客様のご希望に合わせて相談しながら土地をお探しいたします。

施工会社と不動産会社が別になると、費用が余計にかかってしまうリスクもありますが、当社ではそういった心配もありません。お客様の予算とご希望に合わせて、土地と建物のバランスを考えたご提案をいたします。

住宅性能表示制度の費用

気に入った土地が見つかったら、土地の売買契約を結びます。その際、「手付金」が必要です。

手付金は土地代の10 ％程度が目安。売買代金の一部になりますが、契約後に買主の都合でキャンセルする場合は戻ってこないので、注意しましょう。手付金を差し引いた残金は、土地の引き渡し前に支払います。

このほか、土地を購入する際にも印紙税や登記費用、不動産会社への仲介手数料などの諸費用が必要です。諸費用の目安は、土地代の1割弱くらいとなります。

また、つなぎ融資を利用して購入する場合は、ローン利用の手数料や印紙代、金利の支払いなどが生じます。

その他の費用

これまで紹介した費用とは別に、以下の費用が必要なケースもあります。

設計費（プランニング費）

DIホームではプランの作成に費用はいただいていませんが、施工会社によっては、プラン作成を名目とした設計費が必要なところもあります。金額は施工会社によって異なりますから、会社選びの際に確認しましょう。

土地の調査費・改良工事費

施工会社がプランニングや見積書を作成する際の資料として、敷地の測量や法的制限の確認、地盤調査などをおこないます。調査は施工会社または第三者機関が対応し、5～10万円くらいが目安です。

なお、土地によっては改良工事や補強工事が必要になることもあります。軟弱な地盤の土地だと、別途工事費がかかることもあるので注意が必要です。

地鎮祭・上棟式の費用

地鎮祭は、施工会社により実施をしない場合もあるようですが、DIホームでは特別な事情がない限り実施しています。地鎮祭では、祭壇の費用や神主への謝礼が必要です。祭壇は施工会社の工事費用に含まれることが多く、DIホームでも同様です。神主への謝礼は別途必要で、金額の目安は3～5万円となります。費用は地域によって異なるようです。

また、棟上げの際には工事関係者を集めて上棟式をおこなう場合もあります。式の内容にもよりますが、5～10万円くらいが多いようです。

引越し代

建物が完成して引き渡しが済めば、いよいよ引っ越しです。引越し代は、引っ越し業者や移動距離、荷物の量などによって変わりますが、一般的な4人家族であれば10～20万円台（移動距離15km未満）くらいが目安でしょう。

家具・家電代

カーテンやベッド、照明器具、エアコンなど新たに家具や家電を購入する費用についても用意しておきましょう。購入する商品によりますが、一般的には100万円前後で検討している方が多いようです。

インテリアにこだわりたい方は、家具と家電の予算を別途立てておきましょう。

不動産取得税

土地や建物を取得した際にかかる税金です。不動産取得税は、固定資産税評価額に一定の税率（原則 4 ％）をかけて求められます。2021年3月31日までに取得すると軽減措置が適用され、建物は評価額の3 ％、土地は評価額の半分の価格に3 ％をかけた額になります。

引き渡しから2～3ヶ月前後経つと納税通知書が送られてきますので、指定された額を納めましょう。

タイミングから見る住宅購入にかかる費用

注文住宅を建てるときに必要な費用が、どのタイミングで必要になるのかについて、DIホームを例として土地の購入から順にまとめました。

土地購入時に必要な費用

• 売買契約時（土地代の1割程度の「手付金」）
• 引き渡し時（手付金を差し引いた「残金」や「登記費用」・「仲介手数料」などの諸費用）

建物の建築時に必要な費用

• 工事請負契約時（「印紙税」が必要。建築確認申請費用など含め「工事契約金」としてお預かり）
• 着工時（「着工金」は工事費用の約3割）
• 上棟時（「中間金」は工事費用の約3割）
• 引き渡し前（工事費用の「残代金」を支払う。外構工事や付帯工事が別途かかる場合は、このタイミングで支払う）
• 引き渡し時（「登記費用」「住宅ローンの諸費用」などが必要）

引き渡し後に必要な費用

• 引越し（「引越し代」「家具・家電の購入費用」など）
• 引き渡しから2～3ヶ月前後（「不動産取得税」の納税通知書が送られてきたら納める）

その後も、住宅ローンの返済、固定資産税や都市計画税などの税金、メンテナンス費用などの支払いもあります。

まとめ

注文住宅を建てる際には、建物本体以外にもさまざまな費用がかかり、支払いのタイミングもバラバラです。そのタイミングに支払いができないと、工事が滞ったり引き渡し時期が遅れたりします。

上述の「タイミングから見る住宅購入にかかる費用」を参考に、いつまでに、いくら必要かをタイムラインで書き出すとともに、支払い期限に間に合うよう資金調達計画を立てましょう。

太陽光発電システムの特徴とメリット

太陽光発電システムとは？

太陽光発電システムとは、太陽から降り注ぐ光の持つエネルギーを太陽光パネルで受け止め、電気エネルギーに変換して利用する仕組みです。
1958年、アメリカの人工衛星「ヴァンガード1号」で、世界で初めて電源として使われました。

半導体に光を当てると電子が生まれる「光電効果」という仕組みを利用しており、ソーラーパネルは2種類のシリコン半導体を重ね合わせた構造をしています。
そこに導線をつなぐと電流が発生し、電力が生まれるのです。
この電流は直流なので、パワーコンディショナーという装置で交流電流へと変換し、家庭内で使用したり電線を通して余った電力を売電したりします。

パネルの一番小さな単位を「セル」といい、それらを板状につなげたものが「モジュール」とよばれます。
屋根の上にはコストや最も発電効率の良くなる面積の兼ね合いを計算しながら、モジュール単位でパネルを並べることになります。

現在では一般家庭でごく一般的に使用される小規模なものから、メガソーラーとよばれる大規模な発電設備まで多様な製品が開発され、世界中で使用されています。

太陽光発電システムのメリットとは？

電気エネルギーの生産手法としては火力発電や原子力発電が多く使われていますが、原子力発電はひとたび事故が起こった場合の影響が甚大になりますし、火力発電は常に二酸化炭素の排出を伴います。
一方で太陽光発電なら、原子力発電のような大規模な事故の危険はありませんし、火力発電と違って二酸化炭素の排出もありません。

太陽光発電は安全で地球環境に負荷をかけず、太陽が存在する限り半永久的に発電が可能な、持続可能なエネルギーとして期待を集めています。

また、家庭にとって大きなメリットは電気代の節約につながるという点です。
発電する昼間は電気の使用量が減るため、電気代があまりかかりません。
昼間の電気代は夜間に比べて高いので、節約に繋がります。

さらに家庭内で使いきれず余った電力は、電気は電力会社に買い取ってもらえますので、売電収入が得られます。（10kW以上の産業用規模なら全量買い取り）。

この売電価格は普及が進むにつれて年々下がっていますが、普及につれてシステムの価格もずいぶん下がってきました。
設置面積や方角を加味した事前のシミュレーションが必要ですが、電気代の節約と合わせると、ある程度、コストメリットが期待できます。

停電の際は、太陽光発電システムの電力を直接使うことも可能です。蓄電池を併用すれば、夜間でも発電した電力を使用可能になります。

太陽光発電の導入検討の前に、まず知っておきたいこと

設置する多くの場所が屋根の上ですので、形状や材質などで太陽光パネルが設置できない場合や、自分の思う程たくさんパネルが乗らないこともあります。
また、太陽光発電システムメーカーもたくさんありますので、自宅にあった物を考えなくてはなりません。

DIグループの注文住宅に太陽光発電システムの設置について

太陽光発電システムの多くは屋根の形状などの制約を受け、

「もっとパネルを載せたいけれど載せられない。」

など、よく建売住宅をご購入されたお客様からお聞きします。
DIグループの注文住宅ですと、打ち合わせ当初から太陽光パネル設置を考えているお客様に、設計の時点で太陽光パネルを乗せられる形状のデザインや、家族構成含めた電力使用料などを一緒に考え、どのくらい太陽光パネルを乗せたらよいかシュミレーションしながら進められます。このことにより計画的で満足頂ける提案をさせて頂いています。

太陽光に関連した補助金制度について

太陽光発電システムを導入にあたり地方自治体(県・市・村)から補助金が出る場合があります。また、太陽光発電を絡めた補助金として、ZEH（ゼロ・エネルギー・ハウス）や竹田に関する補助金も用意されています。

2020年度は、国や栃木県からの住宅用太陽光発電システム設置費補助金はありません。補助金は、初期の設置費用を軽減するために用意されます。以前は補助金を利用しないと、高価すぎてなかなか導入ができませんでした。今では設置費用が安価になっていることもあり、国や栃木県からの補助金は用意されなくなりました。

栃木県北では大田原市や塩谷町には、2020年度も利用できる補助金が用意されています。それぞれ予算の上限金額や申請期間が決まっており、先着順で決定されますので、時期によってはすでに申請が終了している場合もあります。

年度でも補助金の条件や支給金額などが違ってきますので、詳しくは各自治体のホームページか、栃木県北エリアの状況であればDIホームの営業担当までお問い合わせください。

太陽光発電システムの選び方

現在太陽光普及拡大センターへ登録している太陽光発電システムパネルメーカーは、50社を超えています。たとえば、東芝・パナソニック・シャープ・京セラ・三菱・サニックス…など各メーカー様それぞれ特徴（長所）があります。

太陽光発電システムメーカー選びのコツとしては、屋根の形や勾配、取付け方位などが絡みますので、施工実績が豊富で、きちんとお客様の要望を聞きつつ、シミュレーションを見せてくれながら、一緒にどのメーカーが良いかアドバイスしてくれることができる会社に相談した方が良いと思います。

取り付けた後はどうなるの？

DIグループの注文住宅で太陽光パネルを取付けたとします。オール電化住宅なので、電力会社とはスマートライフ（時間帯別料金設定制度）で契約します。

スマートライフには「スマートライフS」「スマートライフL」の2つのプランがあり、
契約の大きさが60アンペアまでの場合はスマートライフS、 7kVA以上の場合はスマートライフLが適用されます。

料金はそれぞれ以下のようになっており、基本料金の部分が異なります。

・スマートライフS
基本料金（10Aにつき）286.00円
夜間 午前1時～午前6時が1KWあたり17.78円
朝晩 午前6時～翌午前1時が1KWあたり25.80円

・スマートライフL
基本料金（1kVAにつき）286.00円
夜間 午前1時～午前6時が1KWあたり17.78円
朝晩 午前6時～翌午前1時が1KWあたり25.80円

夜の電力の安い時間帯を利用してエコキュートでお湯を貯め、昼間の電力の高い時間帯は太陽光発電システムで発電した電気を使い、余った余剰電力は、電力会社に買い取ってもらいます。このことからオール電化で太陽光発電システムを導入すると、安い時間帯で電気を使い、高い時間帯は発電した電気を使いながら売電できるといったメリットが生じできます。

またHEMSや、蓄電池といった新技術設備の導入にも太陽光発電システムがあると、さらなるメリットにつなげられるでしょう。

HEMSとは？

HEMSとは「Home Energy Management System」の略です。家で使うエネルギーを、センサーやコンピューターを使って制御し、省エネルギーを実現するためのシステムです。

省エネ家電や太陽光発電などは、単体での省エネルギー化の設備となります。HEMSはさらに一歩先に進めて、家全体を省エネのために制御、最適化します。

HEMS-パワミル-とは？

HEMS・太陽光発電・蓄電池の組み合わせにより

「省エネ」・「創エネ」・「蓄エネ」+「災害に強い」

という災害に強いスマートハウスを実現するシステムです。

HEMS-パワミル-の利点

見えるエネルギー

HEMSモニターで、電力会社から買った電力、太陽光発電の発電量・売電量、水道とガスの使用量、蓄電池から放電する電気量をグラフィカルに表示。“いま”の家の電気使用量が一目でわかり、節電意識が向上します。

電力ピークカットで節約

太陽光発電による余剰電力を蓄電池へ＋深夜電力で充電しておき、電力ピーク時には蓄電池の電気を使って電力使用料金を節約します。

停電時も安心

電力会社からの電力供給が遮断されても、太陽光発電による電気と蓄電池に充電された電力が使えるので安心です。電気だけではなく、水道・トイレ・お湯・ガスコンロも使えます。

将来も安心

HEMS導入時に蓄電池を設置していなくても、後から蓄電池の導入が可能です。モニターはバージョンアップに対応しています（要インターネット環境）。

導入検討の相談や資料請求は担当営業スタッフにお気軽にご相談ください。

家づくりをお考え中の方は、「長期優良住宅」という言葉を耳にしたことがあるはずです。

「長期優良住宅」とは、資産価値を長く保つことのできる高品質の住宅を普及させ、世代を超えて住み継がれる、長く安心して暮らせる家を多くの方に提供することを目的とした国の認定基準です。DIホームは、長期優良住宅の認定にも対応しております。

長期優良住宅とはどんな家？

長期優良住宅とは、長期間にわたって良い状態で使用できるよう、建物の性能や維持管理計画などについて定められた認定基準を満たした住宅です。住宅は住戸である一方で不動産という財産でもあるので、長期優良住宅を選択すれば所有する不動産の資産価値を長く保つことにもつながります。

2009年6月4日に施行された「長期優良住宅の普及の推進に関する法律」に定められており、普及を図るために税制上の優遇措置や補助金の支給など、認定を受けるとさまざまなメリットが受けられる仕組みになっています。

一戸建て住宅だけでなく共同住宅も認定対象となっており、2018年までに全国で累計100万戸以上の住宅が認定を受けました。2020年現在では、新築住宅のうち4軒に1軒程度が認定を受けています。

長期にわたり資産価値を保てる住宅にするためには、丈夫で安定した耐久性の高い躯体、定期的なメンテナンス、住む人のライフスタイルに合わせて柔軟に用途が変えられる可変性など、多くの要素が求められます。そこで、劣化対策や耐震性、維持管理・更新の容易性、可変性など、多項目にわたる認定基準が設けられています。

長期優良住宅の目的

「長期優良住宅認定制度」は、欧米諸国に比べてあまりに短い日本の住宅寿命を問題視するところから生まれました。従来の「作っては壊す」スクラップ＆ビルド型社会から、「いいものを作って、きちんと手入れをして長く大切に使う」ストック活用型社会への転換を目的としています。

日本では税制上、一般的な木造住宅の寿命は22年とされており、多くの住宅が30年程度で価値を失って取り壊されてしまいます。取り壊されないまま、住む人を失って空き家として劣化を待つばかりの住宅も少なくありません。

空き家の増加は社会問題化しつつあり、2015年2月には持ち主に適切な管理を課す「空家等対策の推進に関する特別措置法（通称：空き家対策特別措置法）」という法律も施行されました。せっかく家族が安心して暮らせるよう建てた家が、そんな風に将来家族の負担になることは避けたいですよね。

耐久性や維持管理対策、可変性などの要素を満たした長期優良住宅なら、定期的に適切な手入れをすることで長く住宅の資産価値を保つことができます。子供世代に資産として継承し、住み継いでもらうこともできますし、どうしても不要になれば売却して売買代金をその後の人生の糧にすることも可能です。

長期優良住宅の認定を受けるための条件

長期優良住宅の認定を受けるためには、次のような認定基準を満たす必要があります。

●長期優良住宅認定基準（新築）

上記は新築する場合の基準ですが、増改築する建物も基準を満たせば長期優良住宅の認定を受けることが可能です。その場合は、別途定められた認定基準を満たさなければなりません。

長期優良住宅にはどんなメリットがあるの？

ご紹介したように、長期優良住宅の認定制度は住宅の資産価値を長く保てる家の普及を目的としています。そういった家が手に入ることが、認定を受ける最大のメリットです。しかし国が普及を推進しているこの制度は、認定を受けることでさらに次のようなメリットも享受できます。

住宅ローン控除

住宅ローン控除は、償還期間10年以上の住宅ローンを組んで一定の基準を満たした住宅を購入した人が受けられる税制優遇制度です。所得金額の制限もありますが、申請すれば10年間にわたり年末借入残高の1％の所得税（一部住民税も）還付が受けられます（令和2年12月までは控除期間を13年間に拡充、11～13年目の控除額は別途計算式あり）。

この制度の控除対象借り入れ限度額は一般住宅だと4,000万円ですが、長期優良住宅の認定を受けると5,000万円に拡充されます。1年あたりの控除額の上限は5,000万円の1％で50万円となり、10年間で最大500万円もの税額控除が受けられるようになります。

不動産取得税

不動産取得税とは、土地や家屋といった不動産を取得した人に課される税金です。有償・無償を問わず、売買や贈与、交換、建築などによって取得した場合にかかります。税額は取得した不動産の課税標準額から一定の控除額を引いた金額に、3％の税率をかけて算出されます。

一般住宅の場合は課税標準からの控除額が1200万円のところ、長期優良住宅の場合は控除額が1,300万円に拡充されます。

登録免許税

不動産を取得した場合、法務局で所有権保存登記を行って所有者を明確にします。その際、対象となる不動産の価格に対して課される税金が登録免許税です。一般住宅の場合は不動産の価格に対して0.15％の税率ですが、長期優良住宅の場合は0.1％に優遇されます。所有権移転登記の際も、登録免許税の軽減対象となります。

固定資産税

固定資産税は新築後、床面積が50平米以上280平米以下の住戸に対し、一般の戸建ての場合は3年間、マンションの場合は5年間、2分の1に減額される優遇措置が設けられています。その優遇措置の対象期間が、長期優良住宅の場合は戸建て住宅で5年間、マンションで7年間に延長されます。

住宅ローンが低金利で借りられる

住宅金融支援機構と民間の金融機関が提携して提供している住宅ローン「フラット35」には、良質な住宅に対して一定期間より低金利を適用する「フラット35S」という制度が用意されています。この制度では長期優良住宅の場合、借入当初10年間は基準金利より0.25％低い金利が適用される「金利Aプラン」が利用できます。

たとえば、2020年5月現在、融資率9割以下のフラット35の金利の範囲は年1.3％～2.03％。実際に最も多く適用されている金利は、年1.3％です。
3,000万円の借入額をボーナス返済なしの元利均等返済で、35年で返済する場合、毎月の返済額は8万8,944円になります。
それにAプランが適用されると、当初10年間の返済額は8万5,386円で、11年目からの返済額は8万7,969円。総返済額でも70万円以上の差が出てきます。

これ以外にも、耐震性の高さから地震保険料が割引になる場合もあります。

長期優良住宅に使える補助金

住宅取得者に対してはさまざまな補助金制度が用意されています。その中でも、長期優良住宅を対象とした制度には次のようなものがあります。

また、2019年度に実施された「次世代住宅ポイント制度」は新型コロナウイルス感染症対応として、対象となる契約期間を緩和しています。やむを得ず2019年度内に契約できなかった場合、令和2年4月7日から8月31日までの契約も対象となるのでポイントの申請が可能となります。

長期優良住宅の申請手続き

長期優良住宅でネックとされるのが、認定を受けるための申請手続きです。認定を受けるには、着工前に施主様もしくは建築会社等が申請を行わなければなりません。住宅完成後も点検が入りますし、維持保全計画の策定が認定基準に含まれているため、その計画にのっとった点検や修繕が必要となり、点検・修繕の実施後は都度記録を取って保存していくことになります。

認定を受けるための技術審査や認定のための手数料もかかるので、「性能が良い家は欲しいけど、面倒くさいことはしたくない」という場合、認定基準を満たした住宅を建てても申請手続きを行わないケースもあります。

ただし、認定を受けていない場合は税制上の優遇措置や金利軽減などは受けられません。

まとめ

DIホームではお客様のご要望に柔軟にご対応しておりますので、詳しい仕様などに関するお問い合わせでも、手続きに関するご相談でも、お気軽にお問い合わせください。

家事や子育てに追われる毎日。ふと鏡を見ると、疲れた自分の顔にハッとする…そんな経験はありませんか？　女性にとって優しい家づくりをすれば、自然と家族に笑顔が増えるはずです。

こちらでは、毎日の暮らしがラクになる家づくりのポイントをご紹介します。

子育てを考える間取り

昨日できなかったことを、今日は当たり前のようにこなすわが子。子どもはときに毎日一緒に過ごしている親がびっくりするほどのスピードで、日々成長します。

子育てと家づくりの関係について考える場合、今の年齢に合わせて建てるのではなく、この先の成長を見据えて建てることが大切です。

子供部屋って必要なの？

家を建てる際は無条件で人数分の子供部屋を間取りに入れる人が多いのですが、近年ではリビング学習が推奨されることもあって、「せっかく用意したけどあまり使ってないな」という人も多いのが実情です。

子供部屋は子どもの年齢によって使い方が変わるスペースなので、無駄なスペースをできるだけ減らすためには、年齢に応じた使い方ができるようレイアウトを工夫する必要があります。

「子供部屋で何をするか」を考えるところから始めよう

子供部屋を有効なスペースとして活用するためには、子供部屋で何をするかを考えることが大切です。

子供部屋の役割には、大きく分けて下記の３つがあります。

• 子どもの荷物を置く
• 子どもが勉強する
• 子どもが寝る

言い換えれば、家の中にこれらの役割を果たす場所が別にある場合、無理に個室を設ける必要はないということです。

子どもが小さいうちは遊ぶ場所も勉強する場所もリビングやダイニングというケースが多く、それらのスペースが子供部屋の役割を果たします。個室が必要ないうちはキッズスペースやフリースペースとして使える広めの空間を設けておき、あとで壁を設置して区切れるようにしておけば、無駄がありません。

兄弟共通の広い部屋を設けておき、あとで仕切れるようにしておくという方法もあります。その場合、仕切った時に不公平にならないよう入り口や収納、窓などの数や位置を工夫しておきましょう。収納ユニットで仕切る方法もありますし、同性の兄弟ならカーテンやパーテーションで仕切るという方法もあります。

思春期を迎えると、多くの子供が1人になる時間や個室で趣味や勉強に没頭する時間が欲しいと感じるようになるでしょう。それは自我が成長した証なので、自然なことです。

「個室が欲しい」といわれたら、それまでのフリースペースを個室として区切るなどの対応を考えましょう。

何をするのか、どう過ごしたいのかで考える子供部屋の間取り

子供部屋の間取りも、その部屋での過ごし方を考えれば自然にイメージできます。家の大きさにもよりますが、広さはおおむね4.5畳から6畳というケースが一般的です。

子供部屋にはシングルベッドや勉強机、本棚、洋服やこまごまとしたものを入れるチェストなどを置くので、それらの家具を置くのに必要なスペースを考えると6畳程度は欲しいところです。備え付けのクローゼットがあれば、4.5畳でもあまり無理なく配置できるかもしれません。

兄弟がいる家庭では、個室のほかにカウンターデスクや広めの本棚を備えた共有スペースを設けているケースも。個室は寝るためのベッドや洋服など最低限のものを置くスペースだけでよくなりますし、広めの本棚は本をよく読む習慣にもつながります。成長後は大人の本を置けるので、無駄になりません。

方角はいつも明るい南向きが良いと考えがちですが、子供部屋はできれば北向きにしてください。南向きだと温度変化が激しく、光の当たり方も時間帯によって大きく変化するので、カーテンの開け閉めなどが必要になり読書や勉強に集中できません。北向きの部屋なら温度や採光が安定します。

目が届くところにいる安心感　

ちょっと目を離したすきに、はっとするような場所に子どもが移動していた…ということはありませんか？　子どもの様子をしっかり見守りながら家事もしっかりこなせる、子育てママにぴったりのプランをDIホームはご提案いたします。

子どもの様子を見守れる間取り

子どもの様子が分かれば、ママも安心して家事をすることができます。ちょっとしたデスクを設置し勉強スペースにしたり、庭で遊ぶ様子が分かるように対面キッチンの正面を庭にしたりとプランニングひとつで子育てがやりやすくなるでしょう。

子どもが近くにいる事でコミュニケーションをとる機会も増え、ママが家事をしている様子を見れば、お手伝いをしてくれることも増えてきます。

子どもの成長にあわせて変更できる間取り

まだまだ小さいと思っていても、あっという間に子どもは成長していきます。
子どもの成長に合わせて、その都度リフォームするのは大変です。間仕切り家具を使用するなどして、子どもの成長に合わせた間取り変更が可能なプランニングも実現可能です。

幼少期

家族一緒に就寝する時期です。幼少期の子供が寝るときに、重要な存在である親が近くにいる、という安心感を得られることができます。広いスペースの寝室なら、そこに家族で一緒にいられるスペースを作ることもできます。

小児期

小学生になると個人差はありますが、子供も自分の部屋がほしくなってきます。一人で寝ることに慣れさせて、パパ・ママが寝る場所と少し仕切りを作り、自分だけの空間を作ってあげましょう。

青年期

勉強に集中し、自分の物を自分で管理する完全に仕切られた空間を用意します。二人目の子供のために、ひとつの部屋を間仕切り家具で完全に仕切り、二つの部屋と二つの収納を用意することもできます。

家事動線とユーティリティースペースの考え方

洗濯動線が特に大切

洗濯は一番時間がかかる家事です。衣類の分別から始まり、洗濯、洗濯ものを干す、取り込む、アイロン掛け、たたむ、収納する、さらに季節と天候によりもっと時間が掛かってしまいます。また、洗って重くなった洗濯物を運ぶことを考えると、距離が長いととっても憂鬱になってしまいますね。

洗濯動線を考えることで、洗濯の時間を短縮し、負担の少ない家事へ変えることができます。「どこで洗うのか」だけでなく「どこへ干すのか」「どこへしまうのか」を重要視した間取りを考えましょう。

洗って水分を含み重くなった洗濯物を運ぶ負担や、たたんだ衣類などをしまう為の移動距離を考えたプランニングが必要です。

ユーティリティスペースを使って家事をやりやすく

ユーティリティスペースとは、家事全般をこなすことを目的に設置する部屋です。「家事室」と呼ばれることもあります。ユーティリティスペースでこなす家事は主に洗濯にかかわるもので、これがスムーズに行えるよう洗面脱衣所に併設もしくは隣接した位置に設置します。

洗濯という家事は「洗う」「干す」「たたむ」「しまう」とプロセスが何段階にも分かれており、プロセスごとに大量の洗濯物を抱えて移動することが大きな負担になります。ユーティリティスペースは、このプロセスをすべて一か所で行えるよう設計するので、家事の負担が大幅に軽減できるのです。

具体的には洗濯機と室内物干しユニット、アイロンがけができてたたむ作業もできる家事台、衣類等の収納スペースを設置します。時間があるときや天気の良い日には外に干し、時間がないときは室内物干しを使うといった使用法をする人が多いようです。

忙しい共働き家庭では、夜も含めていつでも洗濯できるという安心感が心強いですね。室内物干しユニットには使うときだけ金具を出して竿をかける手動のタイプと、電動で竿を下ろして使うタイプがあります。

ユーティリティスペースに洋服すべてをしまうことはできませんが、入浴後に使うタオルやパジャマ、下着などを一か所にしまうことができれば収納の負担はずいぶん減らせます。

ユーティリティスペースのメリットやアイデア

ユーティリティスペースの使い勝手を上げるためには、「家事導線」という視点が大切です。家事導線とは、一つの家事をこなすために家の中をどのように移動するかを表したものです。ユーティリティスペースは、この家事導線が短くシンプルになるよう設けましょう。

ユーティリティスペースがあれば洗濯の家事導線が短くなりますが、多くの方は洗濯機を回している時間に料理や掃除、洗い物などの別の家事をこなしますよね。それらの家事はキッチンで行うことが多いので、スムーズに家事をこなすためにユーティリティスペースとキッチンの導線も確保しておきましょう。小さなお子さんがいる家庭では、目を離す時間が短くできると安心です。

室内物干しだけでなく外にも洗濯物を干したい人は、バルコニーに洗濯物を運ぶ手間が負担になりがちです。バルコニーは大抵風通しの良い2階に設けられており、ユーティリティスペースは水回り設備として1階のバスルームやキッチンのそばに設けられているので、どうしても家事導線が長くなる原因となるのです。

濡れた洗濯物は重たいので、それを抱えて階数を移動するのは大変です。可能であればユーティリティスペースから行き来しやすい位置に、物干しに使えるサンルームを設けておくと良いでしょう。

家事台は作業負担を減らすため、洗濯物をたたんだりアイロンがけをしたりしやすい高さになるよう、作業するひとの身長を考慮して高さを決めます。ミシンを使う人は、その作業もしやすいよう収納スペースや椅子の設置スペースも用意しておくと良いですね。

洗面脱衣所に隣接するよう設置することが基本ですが、間取りはその人のライフスタイルに合わせて決めることが基本。暮らし方によっては、次のようなアイデアを取り入れてみても良いでしょう。

リビング＋ユーティリティスペース

リビングに隣接した位置に物干しを設置し、普段は空間を広く使えるよう開放しておきます。お客さんが来たときは引き戸やロールスクリーンで仕切れるようにしておけば、洗濯物が見えなくなるので生活感があまり出ません。

テラス＋ユーティリティスペース

ガーデニングが趣味の人は、テラスと組み合わせることでガーデニングスペースとユーティリティスペースが併用でき、利便性が高まります。

簡易的な設置

ユーティリティ専用スペースの確保が難しい家は、室内物干しユニットを洗濯機の近くに設置したり、出し入れ可能な作業台を物干しスペースの近くに設置したりするだけでも、家事導線が短くできます。より作業を効率化できる導線を研究してみましょう。

収納スペースを活用して快適な生活を送ろう！

快適な生活を送るために考えなければいけないのが収納スペース。年に数回しか使わない使用頻度の低いものは納戸や物置においても問題ありませんが、毎日のように使うものなら動線の中に収納できるのが理想的です。

収納が足りないという話はよく聞きますが、収納が余っているという声はあまり聞きません。収納を上手に設けて、いつでもきれいで整理整頓のしやすい家をプランニングしましょう。

階段下などデットスペースの有効活用

階段下や屋根裏など部屋としては使用することがむずかしいデッドスペースも、収納としては充分機能します。DIホームの外張り断熱工法「Seed」なら建物全体を外側から断熱材が覆うので、屋根裏も収納として快適に使用することができます。

壁厚を利用した見せる収納(ニッチ)

壁厚を利用した収納なら生活空間を狭めることなくスペースを確保することができます。扉を付けて中を隠すこともできますし、飾り棚としてインテリアの一部にするなど様々な活用方法も考えられます。

玄関・勝手口周辺の収納(シューズクローク・玄関土間収納)

最近の住宅では見る機会も多くなってきた玄関収納やシューズクローク。玄関は訪問されたお客様に必ず見られてしまう場所です。

玄関収納やシューズクロークを設置して目隠しの壁を作れば、急なお客様の訪問でもきれいに片付いた玄関でお迎えすることができます。

また、地面を土間にすることで床には直接置きたくない土のついた野菜やレインウェアなども収納することが可能です。

2019年10月に、消費税率が 8% から 10% へ引き上げられることになりました。

住宅に関しては消費税率引き上げに伴う経過措置として、2019年3月31日までに契約したものについては、引き渡しが税率引き上げ後の2019年10月1日以降となっても 引き上げ前の税率（つまり 8% ） を適用することとされています。

通常の場合、住宅の引き渡しまでには４ヶ月～６ヶ月の期間が必要となります。着工・引き渡しまでの日程を考えますと、 2019年3月31日までに工事請負契約を締結しておいたほうが望ましい と考えられます。

また、追加工事が発生した場合、金額が上がった分に関して消費税率 10% となります。

詳しくは、弊社スタッフまでご相談ください。